仕事と生活の相乗効果により、公私ともに高めあうワークライフインテグレーションを推進し、育児休業制度・介護休業制度・テレワーク制度・年次有給休暇の消滅分を積み立て疾病や看護へ転用など、時代の変化に合わせて随時、既存制度の見直しや新制度の導入を行っています。
全従業員を対象に、職務に必要な資格はもちろん、スキルアップのためのセミナー受講や、資格取得・語学教育や通信教育の受講費用の支援など、社員の自律的なキャリア形成を応援しています。
異なる背景・特性・経験を受け入れ、多様な属性を持つ社員を採用し、組織内で活躍できる取り組みを推進しています。組織に多様な視点とアイデアをもたらす機会が創出されることで、企業規模の拡大と共に従業員の満足度向上を目指します。
従業員やその家族の生活基盤を支援するため、単身寮・家賃補助制度・企業型確定拠出年金・GLTD制度などの財産形成支援施策、社員食堂や置き食など食に関係する支援、定期健康診断や会社負担による人間ドック受診の推進など、健康で安心して業務に取り組むことができる環境を整えています。